最近の週刊誌は終活に関する記事がいっぱい！流石はメディア。時流を見逃さないこの売り方。販売戦略とは、こういうことかと半ば感心、半ば呆れつつ、それでも買いにいくバカがいる。何を隠そう！この私だ。新聞で広告を見かけるとお財布掴んで近くのコンビニに駆けていく。我ながらアホ！
ところで、「週刊現代」3/16号。「この国ではやる気のない社員が7割、周囲に不満をまき散らす無気力な社員が2割4分」という記事は読み応えありました。「熱意溢れる社員は、僅か６％しかいない」という。
ちなみに、米国では熱意溢れる社員は32％。ギャラップ社が調査した139ヵ国のうち、日本は132位と最下位クラスだったという。
さて、この記事で思い出したのが、昔、学んだ「パレートの法則（8：2の法則）」。2割の要素が全体の8割を生み出すというもの。デパートの売り上げの8割は2割のお金持ちの購入による。世界全体の8割のお金はお金持ちである2割の人々が所有する。残り8割の人々で2割のお金を分け合って暮らしていることになる。所得税の8割は、課税対象者の2割が担っている。全体の2割が8割を占めているというこのバランスを発見したのは、イタリアの経済学者であるパレートだ。経済だけの話ではない。社会現象にも当てはまる。昔、上司が語っていたことがある。能力ある社員は全社員の2割だけ。でも、いいんだ。仕事の8割は能力ある人間がこなすからね。
話を戻す。かつては、日本のサラリーマンの美徳は「勤勉さ」だとされた。それが、戦後の日本を高度経済成長をさせたことは間違いない。分析は続く。「日本には残念ながら、個人として能力が突出して高い人は余り多くない。それをチームワークで補うことで、経済を発展させてきた。ところが、平成に入り、社内の人間関係が崩壊した。原因は成果主義。成果を上げ続けるのは難しいため、他人の足を引っ張るようになった。これでは社内の雰囲気が悪くなるのは当然」（城南信用金庫元理事長 吉原 毅氏）。
経営コンサルタントの柴田昌治氏の解説が載っている。会社や上司は「何かあれば積極的に提案してくれ」と口では言うが、斬新な企画や業務の改善点を指摘すると、上司や会社に対する批判と受け止められかねないので、結局は何も言えない。役員ですら社長のイエスマンになりがちで物を言えない」。
更に、やる気のない社員に拍車をかけるのが、政府主導の「働き方改革」。無気力な社員が増え続ければ、日本の国力はどんどん落ち、行きつく先は「日本沈没」だとか…否定できないのが悲しい。
忘れられない言葉もあった。「箱根駅伝の視聴率は高い。なぜ、日本人が一本のタスキをつなぐ駅伝に夢中になるのか。企業が忘れかけている人と人との結びつきや助け合いを、日本人は今もどこかで渇望しているのではないでしょうか」(前出・柴田昌治氏)。我が終活協議会こそ、この役割を果たせるのではと期待する。